桜井 明弘 あなたが33歳を過ぎて妊娠できない44の理由

11月は子宮頚がん征圧月間です。

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11月は、子宮頚がん征圧月間です。

会社や産婦人科で行われる子宮がん検診、毎年お受けになることが必要ですが、日本では検診率の低さが問題となっています。

子宮頚がん予防のためには、3つのポイントがあります。

・まず、1年に1回、子宮頚がんをお受けになること。

・その際に子宮頚がんの原因となるHPVがあるかどうか検査を受ける。

・そして、現在ほとんど行われなくなってしまった子宮頚がん予防ワクチンの接種です。

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・子宮がん検診とは?

一般的に、子宮がん検診というと、子宮頚がん検診のことを指します。

子宮がんには子宮頚がんと子宮体がんがありますが、性交渉経験のある方なら誰でも罹る可能性があるのが子宮頚がんで、原因であるHPVは性交渉で感染します。

一方、子宮体がんは症状や診察所見、またリスクの高い方たちが分かっているため、女性全員が検査を行う必要はありませんが、ともに以下に掲げるような機会で検査をお受けになれます。

 

「自治体検診」

いわゆる住民サービスの一環で行われ、国では2年に1回の子宮頚がん検診を受けさせる義務を自治体に課しています。 検診費用は無料であったり、千円強であったり、自治体によって様々です。

特に、平成21年度から始まった「無料クーポン」は、毎年5歳毎に配布され、昨年度終了しました。 しかし無料クーポンを利用しなかった方たちには今年度再度無料クーポンが配布されています。

また、今年度以降も、21歳になる年齢の女性には無料クーポンが配布される予定です。 無料クーポンの新しい制度についてはこちらのリンク先をご覧下さい。

 

「会社検診」

勤務先で行われている健康診断でお受けになれることがあり、会社や保険者からの負担もあるため自己負担額は軽減、または無料で受けられることがあります。

しかし近年、不景気のためか検診項目が少なくなったり、年齢制限が設けられることがあり、残念ながら子宮頚がん検診が含まれていない場合があり、その場合自治体検診や任意検診を受ける必要があります。

 

「任意検診」

自治体、会社検診以外に、ご自身が自発的に医療機関を受診しお受けになるものです。 自費診療となった場合、医療機関によって異なりますが、数千円の自己負担がかかります。

産婦人科受診にはためらいもあると思いますが、お友達と一緒に産婦人科デビュー、素敵なエピソードはこちらで紹介しています。

 

次に子宮頚がんの原因となるHPVの検査、そしてHPVを予防するワクチンについて触れます。

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